マスクの着用は不要といたします♪ - 社交ダンス・競技ダンス上達請負人！姿勢•歩行•動作改善☆Avid Dance & Body Design♪

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元々、個人レッスンを受けられている方に対してはマスクの着用は任意としていました。

効果があるとは考えられず、検温も、過剰な飛沫対策もしていません。

集団感染が発生しないよう最低限の対策のみ。

それでも、これまでお一人もスタジオ内で新型コロナウイルスに感染した方はおられません。

まあ、ここ最近はようやくメディアでも過剰対策について取り上げられていますが・・・。

そして、数日前からは個人レッスンも団体レッスンもマスクの着用を不要といたしました。

多くは語りません。

これまで、私の考えについてはずっと書いてきています。

皆が我先にとマスクを買い漁った時期から２年が過ぎました。

世界で最も真面目に一人ひとりが感染対策をし続けている国の状況がこちらです。

それがどうでしょうか？

世界と比べて日本が感染を抑えられているという事実は全くありません。

それもそのはず。

竹林直紀医師より。

＊＊＊マスクの常時着用習慣を終わらせるために＊＊＊
～科学的根拠の信頼度（エビデンスレベル）の視点から～
「世間」に合わせることが思考・行動の基準になっている多くの日本人にとっては、ワクチン接種と同様にマスクの常時着用を止めるタイミングも、科学的合理的思考ではなく、周囲の人達の状況に合わせて判断し決めることになります。
従って、誰もが外出時にマスクを着用している限り、誰もがマスクを外すことができないという、「世間」という社会構造に支配された現象が、いつまでも続いてしまいます。
特に子どもへの常時マスク着用は、感染症対策として無意味であるだけでなく、健康や発達上も好ましくないという多くの研究報告があるにもかかわらず、大人の「世間」という基準を子どもにも強制し続けている点で問題が大きいと考えます。
コロナパンデミック以前には、対照群（コントロール群）を置いたエビデンスレベル（信頼度）の高いRCTやコホート研究といった「前向き研究」によるマスク効果についての多くの研究がなされていました。そのほとんどにおいて、マスクだけでインフルエンザや風邪などの呼吸器系ウィルス感染症を防ぐことは難しいと結論づけられています。
実際、感染症専門家もコロナパンデミック初期には、マスクの常時着用は効果がないと言っていました。ところが途中から、何故かマスクの常時着用で感染拡大を防ぐことができるという論調に変わり、世界各国でも外出時のマスク着用が推奨・義務化されるようになっていったのです。
その後、マスクが微粒子を防ぐという最もエビデンスレベルの低い実験室やコンピュータシミュレーションによる結果が、マスメディアであたかも感染症を防ぐかのような論調で紹介されるようになったという驚くべき状況に変わってしまいました。
コロナ禍でのマスク効果についての検証は、ほとんどがコンピュータ上や実験室でのマスクという物質についてのデータや、特定地域の過去の感染状況とマスク着用の相関を調べた「後ろ向き研究」に過ぎず、エビデンスレベルが高い「対照群を置いた前向き研究」はほとんどありません。（図参照）
これは、パンデミックの最中は皆が「不安・恐怖」によりパニック状態でもあり、どのような方法であれ感染を防ぐことが最優先されるため、研究のために対照群としてマスクを着用しない生活を一定期間実施するよう人々に求めることが倫理上困難だからです。
従って、「マスクの効果がある」と信じている、またはそのことを主張しなければいけない立場の研究者による、最初からバイアスがかかった偏った研究デザインとその結果を強調する研究が多く実施され、マスメディアを使った「マスク常時着用」プロパガンダとして利用されたと考えられます。
マスク着用について大きく潮目が変わった時期は、2020年の最初の第1波が終わった頃でした。ヨーロッパでの感染状況に比べて日本などアジア諸国は桁違いに被害が少なかったということがわかってきた時期でもあり、その理由として「マスク着用率」が日本などアジア諸国は高いといいうことが報道されたりしていました。
第1波が一旦収束したものの、「不安・恐怖」に支配され思考停止状態になった多くの人々にとって、少しでも可能性がある対策を実施して身を守りたいという本能レベルの強い欲求から、とりあえず感染者や死者数が遙かに少なかった日本などアジア諸国での外出時のマスク着用を、「藁(わら)にもすがる」気持ちで見習って実施したのではないでしょうか。
その実施を正当化するプロパガンダのために、WHOや日本も含めた各国政府の専門家が白羽の矢を立てたのが、権威のある医学雑誌LANCETで発表されたカナダのMcMaster大学の研究者による、第1波の時の「症例対照研究のメタアナリシス」論文でした。
複数論文を解析したメタアナリシスということで信頼性が高いということになっていますが、予め条件を統制した「前向き研究」とは異なり、すでに起こっている出来事を「後ろ向き」に検証する症例対照研究のため、研究者が期待する結果が出やすいように条件設定や統計解析手段を自由に操作できます。
他の感染症対策や国民性、遺伝的要因、免疫状態の個人差など多要因が関与しているため「症例対照研究」では「マスク単独の効果」の因果関係を証明することは困難となります。
さらに、マスク着用が有効であることの証明が研究目的となるため、マスク着用による有害事象についての研究や評価は、無視または意図的に避けられ実施しないことになります。
マスクの常時着用を推奨したい専門家と政府は、最もエビデンスレベルが高い過去のインフルエンザや風邪ウィルスについてのRCTのメタアナリシスによる研究論文については、新型コロナウィルスではないという理由で認めようとしません。
しかし、同じような大きさのウィルス粒子とそれを含む飛沫の物理的フィルタリング特性の検証であるため、過去の研究結果を新型コロナウィルスに当てはめることを否定できる科学的根拠は全くありません。
感染症専門家も繰り返し言っているように、古典的感染症対策においてはワクチンや治療薬がない状況では、ウィルスなどの病原微生物からの『隔離』が唯一の方法であったため、「消毒」「自粛(社会的距離)」「マスク着用」を国民全体に徹底するしか選択肢がなかったのです。
そのため、その効果の検証結果も古典的感染症対策を支持する内容でなければならず、それをマスメディアによる感染症対策のプロパガンダとして世界各国が利用したと考えられます。そして、多くの国で外出時のマスク着用が推奨されたり義務化されたりするという現象が広がったのです。
その結果、今度は世界各国という国家間の「世間」に日本は同調し、ますます外出時のマスク着用を徹底するようになりました。そして、世界でも珍しい義務化による強制なしで100%近い国民が、外出時も常時マスクを着用することになったのです。
以上のような経緯で、マスクに飛沫とともに付着しているはずの大量のウィルスや細菌の存在を無視し、同一マスクを1日中着用し続けさえすれば感染拡大を防ぐことができるという、根拠のないナンセンスなマスクの常時着用習慣が現在も続いています。
2年半に及ぶ日本でのコロナパンデミック現象を社会的に終焉させるためには、国家レベルの「世間」である欧米諸国を中心とした世界各国の状況が、大きく影響すると思われます。
2022/2/24から英国では、新型コロナをインフルエンザと同様の扱いにして法的規制を全て解除することになりました。その他の欧米諸国も順次「ウィズコロナ」に方針を大きく変え、各国で実施されてきた感染症対策も撤廃されつつあります。
マスクの常時着用による健康被害や病状の悪化、子どもの成長・発達への影響などが指摘されている現在、マスメディアや感染症専門家の言うことを鵜呑みにせず、また「世間」という日本独自の基準に盲目的に従うのではなく、各自が自分自身の頭で冷静に物事を考え行動する時期が来ているのではないでしょうか。